詳細を見る詳細を見る詳細を見る詳細を見る詳細を見る詳細を見る詳細を見るサイトを見るプロシップの特長 製品情報 当社のソリューション「ProPlusシリーズ」は、これまで延べ6,000社の企業グループ様にご導入いただいております。長年の実績と、多くの企業様にご利用いただいている経験をもとに、常に製品力を強化してまいりました。 導入企業グループ 80808080社 総合固定資産管理ソリューション ProPlus Fixed Assets Suite 素早い制度改正対応、使い勝手、管理できる範囲の広さ、高い品質。長年固定資産に特化してきたプロシップだからこそできる、かゆいところに手の届く固定資産管理ソリューションが、ここにあります。 「固定資産」「リース資産」「建設仮勘定」「土地管理」「賃貸借契約」「棚卸」「現物管理」「グローバル」のカテゴリーから、貴社が求める最適なソリューションをお選びいただけます。 製品案内を見る 新リース会計対応 SaaSソリューション ProPlus+ 新リース会計基準への対応を、最短ルートで確実に。 IFRS第16号対応における約100社の実績と知見をもとに開発された「ProPlus+」は、貴社の制度対応を強力に推進するSaaSソリューションです。 「方針整理」「導入」「運用」までを体系化した実行モデルを備え、提供開始から約1年半で累計1,000社以上に選ばれた確かな品質で、貴社に最適な解決策をご提供します。 製品案内を見る 導入事例 各業界の大手企業、2社に1社がProPlusを採用しています。上場企業を中心に、あらゆる業種、業態、規模の企業に幅広く導入されております。 大手企業の導入率 86社に81社 導入事例を見る サポート お問い合わせを受けてから、99.7%のケースで1時間以内に一次対応が完了しています。業務に精通した専任スタッフが一次受付からクローズまでサポートいたします。 一次対応完了率(1時間以内) 8080.80% 安心の保守体制 迅速な回答スピード・スムーズな意思疎通を実現。業務に精通している専任SEが体制を組んでいるからこそできる価値を提供します。 無償バージョンアップ 将来への制度改正等、潜在的に発生しうるコストを無償で対応することが可能です。 最新情報のご提供 制度改正情報等の最新トピックスを分かりやすく解説。どこよりも早く最新情報を手に入れることが可能です。 サポートを見る セミナー情報 ProPlus+固定資産リース資産新リース会計影響額試算新リース会計基準対応をExcelで乗り切るための考え方、進め方※本セミナーは2026年9月16日にライブ配信した同タイトルのセミナーの、録画配信となります。 「オンバランス対象件数がさほど多くないため、新リース会計基準へはExcelなどの表計算ソフトで対応する」という企業は少なくありません。 しかし、実際にExcelで対応しようとすると、以下の「4つの壁」が立ちはだかります。 ①【難易度の壁】 複雑な割引計算や契約変更時のシミュレーション負荷 ②【属人性の壁】 作成者しか分からない「ブラックボックス化」と引継ぎ問題 ③【安全性の壁】 監査に耐えうる正確性の担保、ファイルの破損リスクや処理の重さ ④【環境変化の壁】 Microsoft 365等の強制バージョンアップに伴うマクロ・関数の互換性問題 そこで本セミナーでは、新リース会計基準に対応するExcel管理台帳を構築するためのポイントと留意点を解説いたします。 「まずはExcelでの対応を検討したい」というご担当者様は、方針決定の判断材料としてぜひご参加ください。 ※2026年11月5日 (木)の中で、時間を変えて6回開催します。ご都合の良い時間帯をお選びください。ウェビナー2026/11/05 (木) 10:00~11:00 ※5分前より待機可能です。ウェビナー2026/11/05 (木) 11:00~12:00 ※5分前より待機可能です。ウェビナー2026/11/05 (木) 12:00~13:00 ※5分前より待機可能です。ウェビナー2026/11/05 (木) 13:00~14:00 ※5分前より待機可能です。ウェビナー2026/11/05 (木) 14:00~15:00 ※5分前より待機可能です。ウェビナー2026/11/05 (木) 15:00~16:00 ※5分前より待機可能です。ProPlus+リース資産新リース会計影響額試算新リース会計基準での監査法人別の対応状況日本CFO協会の実態調査に基づいて日本CFO協会では、先般、新リース会計基準への対応実態を調査したところ、 同じ監査法人の監査を受けている企業の間でも、2〜3割が異なる対応をとっていることがわかりました。 解釈が分かれたまま2027年4月の強制適用を迎えれば、財務諸表の比較可能性は損なわれます。また、適用内容が会計基準の趣旨に反している傾向もみられ、架空資産の計上や資産の過大計上につながる恐れがあります。 本セミナーでは、調査の分析を担当した日本CFO協会主任研究委員の中田清穂氏(公認会計士)が、対応のバラつきが監査法人別にどう現れているか、それが資産計上の妥当性とどう関係するかを解説します。 また、各論点で適切な対応とは何かを明確に解説します。 自社の対応が他社と違いがないかを確かめる為の参考としてご活用ください。 ★ご参加者特典として、日本CFO協会の実態調査結果資料をご提供いたします。東京2026/11/11 (水) 15:00〜17:30(14:45受付開始) セミナー情報を見る お役立ち情報 一覧を見る 2026/10/09外部サイトITmediaビジネスオンライン:新リース会計対応を円滑に進めるための「判断軸」と「進め方」2026/09/30外部サイトITmediaビジネスオンライン:新リース会計対応は「当社の使命」 1100社の支援と世界一を目指すプロシップの挑戦2026/04/21【新リース会計基準】適用まで1年、5割超の企業が「初期段階」で足踏み。準備の遅れで“2027年問題”が現実味 ニュース&トピックス 一覧を見る 2026/10/27新リースイズミ、新リース会計基準対応に「ProPlus+」を採用2026/10/15新リースデンソー、新リース会計基準対応に「ProPlus+」を採用2026/10/08新リースカシオ計算機、新リース会計基準対応に「ProPlus Ver.6」を採用2026/10/08IR情報その他の関係会社の異動に関するお知らせ2026/10/08IR情報当社主要株主による株式売却に関するお知らせ